【2026年最新】六代目山口組組織図と最高幹部人事・直参名簿の全貌
国内最大の指定暴力団である六代目山口組。2015年夏の分裂劇から10年以上の歳月が経過した現在も、警察当局による厳重な監視網のなかでその組織構造は常に組み替えられ、治安情勢やアンダーグラウンドの勢力均衡に決定的な影響を与え続けています。総帥である司忍組長と、組織の実権を掌握する髙山清司若頭のツートップ体制が維持されるなか、直系組長(直参)の若返りや執行部ポストの再編はどこまで進んだのでしょうか。
長年にわたる神戸山口組との対立抗争を経て、組織の寡占化と統制強化を推し進める六代目山口組。本稿では、警察当局の公開情報や公安関係者の取材データをもとに、六代目山口組の最新組織図をはじめ、執行部一覧、直参名簿の動向、そして2026年現在のリアルな勢力図を余すところなく解明します。
📌 【この記事の重要ポイントまとめ】
- 要点1:司忍組長と髙山清司若頭の盤石なツートップ体制のもと、出身母体である「弘道会」一強支配が一段と強化されている。
- 要点2:対立してきた神戸山口組の弱体化が決定的となるなか、六代目山口組は直参の統廃合を進め、組織のスリム化と若返りを断行している。
- 要点3:特定抗争指定暴力団としての強い法的制約を受けながらも、ポスト髙山清司を見据えた執行部人事の布石が着実に打たれている。
【最新体制】六代目山口組の最高幹部人事と執行部一覧
六代目山口組の中枢を担う執行部は、組の最高意思決定機関であり、日常的な組織運営から傘下組織の統制まで一切の権限を握っています。2026年現在の六代目山口組執行部一覧を見ると、実力派組織のトップが要職を固める布陣が敷かれています。
組織のトップに君臨するのは、2005年の六代目継承以来、精神的支柱であり続ける司忍(篠田建市)組長です。そして、事実上の最高実力者として組織運営全般の指揮を執るのが髙山清司若頭(三代目弘道会総裁)にほかなりません。髙山若頭を支える中枢ポストには、以下のような最高幹部が名を連ねています。
執行部の要となる役職陣容は次の通りです。
- 組長:司忍
- 若頭:髙山清司(三代目弘道会総裁)
- 舎弟頭:青山千尋(二代目伊豆組組長・福岡)
- 本部長:森尾卯太男(大同会会長・鳥取)
- 若頭補佐:藤井英治(五代目國粹会会長・東京)
- 若頭補佐:竹内照明(三代目弘道会会長・愛知)
- 若頭補佐:薄葉政嘉(十一代岡田会会長・愛媛)
- 若頭補佐:秋良東力(秋良連合会会長・大阪)
- 若頭補佐:生野靖道(四代目石井一家総長・大分)
- 若頭補佐:中田広志(五代目山健組組長・神戸)
近年における最高幹部人事の最大のトピックは、かつて分裂抗争の中核を担いながらも六代目山口組へ電撃復帰を果たした五代目山健組・中田広志組長の執行部登用です。中田氏の若頭補佐就任は、離反した勢力に対する「帰順の受け皿」を示すとともに、関西圏における伝統的な組織基盤を再掌握する決定打となりました。
司忍組長と髙山清司若頭|二頭体制が維持される背景と弘道会の絶対的支配
六代目山口組の権力構造を語るうえで欠かせないのが、司忍組長と髙山清司若頭という名古屋・弘道会を源流とする強力なラインです。司組長が80代半ばを迎え、髙山若頭も高齢であるにもかかわらず、この強固な体制が揺らぐ兆しは見られません。
その背景にあるのは、髙山若頭の卓越した統率力と、警察当局による取り締まりが厳罰化するなかで培われた徹底的な「組織防衛意識」です。髙山若頭は2019年の府中刑務所出所後、電光石火の勢いで組織の引き締めを敢行しました。離脱組織に対する切り崩し工作を進める一方で、内部規律の違反に対しては降格や破門などの厳しい処分を躊躇なく下し、求心力を維持してきました。
直系組織のなかでも、中核を占める弘道会の存在感は依然として圧倒的です。資金力、動員力、情報力のすべてにおいて他組織を圧倒しており、執行部の重要ポストだけでなく、ブロック統轄や総本部機能の要所にも弘道会直系幹部が配置されています。弘道会主導の集権体制は、構成員の減少に直面する組織全体を統制するための不可欠なシステムとして機能し続けています。
【直参名簿】六代目山口組を支える直系組長一覧と若頭補佐の顔ぶれ
六代目山口組の基盤を形成するのが、組長から直接盃を受けた直系組長、いわゆる「直参(じきさん)」です。全盛期の五代目体制下では100人を超えていた直参の数は、組織のスリム化や引退・統廃合を経て、現在では50名前後にまで絞り込まれています。
直参は「舎弟」と「若中」に大別され、実務の主軸は若中の中から抜擢された若頭補佐が担います。若頭補佐はそれぞれ北海道・東北、関東、中部、近畿、中国・四国、九州といった全国各ブロックの長を兼任し、地方組織の統制にあたっています。
直参の構成における近年の顕著な傾向は、「世代交代」と「傘下組織の整理統合」です。後継者難や警察の資金源遮断策によって単独での組運営が困難になった直系組織は、近隣の有力組織へ吸収されるか、若頭クラスが跡目を継承して新たな直参に直るケースが増加しました。
直参名簿には、関東の拠点を固める國粹会や、九州の老舗である伊豆組、石井一家といった名門組織が名を連ねています。これら地方の重鎮組織を執行部に組み入れつつ、実力組織である弘道会、山健組、秋良連合会などが実働部隊として睨みを利かせる構造が、強固なヒエラルキーを維持する秘訣となっています。
【分裂抗争の経緯と現在】神戸山口組の弱体化と2026年最新の勢力図
2015年8月、六代目山口組の名古屋中心主義に反発した山健組や宅見組などが離脱し、「神戸山口組」を結成したことで端を発した分裂抗争。当時は勢力を二分する大抗争へと発展するかとみられましたが、10年以上の歳月を経て、その勢力均衡は完全に崩壊しました。
抗争の潮目が決定的に変わったのは、神戸山口組の中核であった山健組の離脱と、その後の六代目山口組への復帰です。さらに、池田組の独立や、織田絆誠代表率いる「絆會」への再分裂など、反六代目陣営は内紛と離脱を繰り返して自壊していきました。
現在の神戸山口組は、井上邦雄組長を中心とするごく少数の勢力にまで激減しています。本拠地事務所の使用禁止や主要幹部の相次ぐ引退・組解散により、組織的な活動能力はほぼ失われた状態です。警察白書等のデータから推計される勢力図2026年最新動向においても、全暴力団構成員・準構成員に占める六代目山口組のシェアは再び圧倒的な比率を占めるに至っており、事実上、分裂抗争は六代目側の優勢のまま終局局面を迎えています。
特定抗争指定暴力団への包囲網|警察庁による壊滅作戦と組織の防衛策
六代目山口組を取り巻く環境において、最大のリスクであり続けているのが、暴対法に基づく「特定抗争指定暴力団」としての厳しい法的制約です。
公安委員会により兵庫、愛知、大阪、東京をはじめとする主要都市が「警戒区域」に指定されており、指定区域内では以下のような行為が厳しく禁じられています。
- 組員がおおむね5人以上で集まることの禁止
- 事務所への立ち入りや事務所としての使用禁止
- 対立組織の組員に対する威迫やつきまといの禁止
これらの条項に違反すれば、警察は令状なしで即座に組員を逮捕できます。本拠地である総本部(神戸市灘区)や主要な組事務所が長期間にわたり使用不能となっているため、六代目山口組は定例会などの重要会合を警戒区域外の施設や地方組織の拠点へ分散させる運用を余儀なくされてきました。
加えて、最高裁決定によって定着した「使用者責任」(傘下組員が起こした事件に対してトップの司組長らに民事上の損害賠償責任を負わせる仕組み)が、指導部の手足を強く縛っています。組織の上層部は末端組員の暴走を徹底的に抑え込まざるを得ず、これが結果として組織の地下化・潜在化を加速させる要因となっています。
【六代目山口組の組織図】に関するよくある質問(FAQ)
Q1:六代目山口組の直系組長(直参)は何人くらいいるのですか?
A1:かつて五代目体制期には100名を超えていましたが、度重なる引退、組織統合、除籍処分などを経て、2026年現在ではおよそ50名前後にまで絞り込まれています。警察当局による資金源の遮断や後継者不在の影響もあり、少数精鋭によるスリムな組織運営へシフトしています。
Q2:神戸山口組との抗争は完全に終わったのですか?
A2:法的には双方ともに「特定抗争指定暴力団」の指定が継続されており、警察当局は抗争終結を宣言していません。しかし実態としては、神戸山口組側の有力幹部や直系組織がほとんど離脱・解散しており、六代目山口組に対して組織的な対抗を行う余力は失われています。実質的な戦闘状態は沈静化し、六代目山口組の一極集中が完成しつつあります。
Q3:次期「七代目組長」の有力候補は誰と目されていますか?
A3:組織内外で最有力と目され続けているのは、長年にわたり実務のトップを務めてきた髙山清司若頭、あるいは三代目弘道会会長である竹内照明若頭補佐です。ただし、司忍組長と髙山若頭が高齢であることから、若頭補佐クラスの若返りを図ったうえで、弘道会主導の集団指導体制へ移行する可能性も指摘されています。
まとめ:今後の展望と次代を見据えた山口組の動向
2026年現在の六代目山口組は、司忍組長と髙山清司若頭のツートップのもと、弘道会を中心とする鉄の結束を維持しています。分裂抗争の事実上の勝利により、組織の崩壊を回避したばかりか、離脱組織の再吸収を通じて関西圏における影響力を再構築することに成功しました。
しかし、前途には重い課題が横たわっています。警察庁による壊滅作戦の徹底、使用者責任訴訟による資金的な締め付け、そして構成員の急激な高齢化と若年層のヤクザ離れです。かつてのような圧倒的な資金力と動員力を誇示することは法的に不可能な時代となりました。
「ポスト司・髙山体制」を誰がどのように継承し、特定抗争指定の包囲網をどう乗り切るのか。六代目山口組が下す人事刷新と組織再編の決断は、今後の日本の治安勢力図を大きく左右することになります。 (出典: 六 代目 山口組 組織 図(Yahoo!ニュース))